終活でやるべきことランキングトップ10!後悔しないための準備とは?
- watanabe6049
- 5月2日
- 読了時間: 16分
更新日:6月10日
人生の終わりを見据えた準備、いわゆる「終活」は、年齢を問わず多くの人が関心を持ち始めています。
しかし、何から手をつければよいのか迷っているという方も多いのではないでしょうか。
この記事では、終活で取り組むべき重要なタスクトップ10をご紹介いたします。
自分らしい人生の締めくくりのために、今日から始められる具体的な行動をお伝えしますのでぜひ参考にしてみてください。
終活の関連記事はこちら ・親御様の終活サポート:子供がすべきこと、注意点、切り出し方などご紹介 ・終活とは?|具体的なやり方やはじめるタイミングをご紹介 ・終活はいつから始める?年代ごとにできる準備をご紹介

そもそも終活とは?なぜ必要なのか?
終活とは、人生の最期に向けた準備を行うことで、自分の死後に残される家族の負担を減らし、自分らしい最期を迎えるための活動です。
「終わりの活動」という言葉から連想されるように、人生の終末期を見据えた準備全般を指します。
ここでは終活の重要性と始めるタイミングをご紹介します。
終活の意味と重要性
終活の重要性は主に3つあります。
まず、「家族への配慮」です。
突然の死に際して、何の準備もなければ、残された家族は様々な手続きや判断に追われ、大きな負担を強いられます。
次に「自分らしい最期」の実現です。
延命治療の希望や葬儀の形式など、自分の意思を明確にしておくことで、望む形で人生を締めくくることができます。
そして「今を充実させる」という側面もあります。
人生の終わりを意識することで、今この瞬間をより大切に生きるきっかけになるのです。
終活は単なる死の準備ではなく、自分の人生を振り返り、整理し、残りの時間をより豊かに生きるための活動でもあります。
多くの人が終活を通じて、人生の優先順位を見直し、より充実した日々を送れるようになったと感じていると思われます。
終活を始めるべきタイミングとは?
「終活は高齢になってから」と考える方も多いですが、実はそうではありません。
終活に最適な年齢やタイミングは人それぞれですが、以下のような節目が始めるきっかけになるケースが多く見られます。
定年退職を迎えたとき
仕事中心の生活から解放され、自分の時間が増えたタイミング
子どもが独立したとき
族構成の変化を機に、自分自身の将来について考え始めるとき
親の介護や看取りを経験したとき
身近な人の老いや死に直面し、自分自身の終末期について考えるとき
大きな病気や怪我を経験したとき
健康の大切さを実感し、万が一に備える必要性を感じたとき
基本的には「早すぎる終活はない」と言われています。
最近では40代、50代から少しずつ始める方も増えています。
若いうちに始めれば、焦らず余裕を持って準備できるというメリットがあり、終活は一度始めて終わりではなく、人生の節目ごとに見直していくものなので、元気なうちに始めることで無理なく続けることができます。
しかし、終活と言っても何から始めればいいか分からないという方もいると思います。
なので、この記事で紹介するやるべきことトップ10を参考に、自分にとって優先度の高いものから取り組んでみましょう。

終活でやるべきことトップ10
遺言書の作成でスムーズな相続を実現
終活で最も重要なのが「遺言書の作成」です。遺言書は法的効力を持つ唯一の文書で、相続トラブルを未然に防ぐ最も確実な方法です。
遺言書作成のポイント
法的に有効な遺言書には「自筆証書遺言」「公正証書遺言」「秘密証書遺言」の3種類があります
最も確実なのは「公正証書遺言」で、公証役場で公証人の立会いのもと作成します
自筆証書遺言は手軽ですが、法的要件を満たさないと無効になるリスクがあります
遺言書には、財産の分配方法だけでなく、お墓の継承者や、未成年の子どもがいる場合は後見人の指定なども記載できます。
特に複雑な家族関係がある場合や、特定の相続人に多くの財産を残したい場合は、遺言書の作成が不可欠です。
相続トラブルは家族間の深い亀裂を生むことがあります。
「うちは大丈夫」と思っていても、実際に相続が発生すると予想外の問題が起きることも少なくありません。
遺言書の作成は、残された家族が争うことなく、円満に相続手続きを進めるための最も重要な準備と言えるでしょう。
財産・資産の把握と整理で相続トラブル回避
自分の財産を把握し、整理しておくことは、相続手続きをスムーズに進めるために非常に重要です。
多くの人は、自分がどれだけの資産を持っているか、正確に把握していないものです。
終活を機会に自身の資産の把握をするようにしましょう。
財産・資産の整理で行うべきこと
銀行口座のリスト作成(銀行名、支店名、口座番号、口座種類)
不動産の権利書や登記簿謄本の整理
株式・投資信託などの金融商品のリスト化
生命保険や損害保険の証券整理
借入金や債務の整理(住宅ローン、カードローンなど)
貴金属や美術品などの財産リスト作成
特に注意したいのが「埋もれた資産」です。
長年使っていない銀行口座や、昔加入した保険などは忘れられがちです。
また、最近ではスマホの普及によって手軽にデジタル資産を保有できるようになっているので、デジタル資産(暗号資産、ポイント、電子マネーなど)も重要な財産として記録しておきましょう。
財産を把握・整理する際は、資産と負債の両方を明確にすることが大切です。
相続人が知らない借金があると、相続後に大きな負担になることもあります。
また、財産リストは定期的に更新し、保管場所を家族に伝えておくことも重要です。
エンディングノートの作成で家族に想いを伝える
エンディングノートは、法的な効力はありませんが、自分の希望や思いを家族に伝えるための大切なツールです。
遺言書が財産分与を中心とした法的文書であるのに対し、エンディングノートはより幅広い内容を自由に記録できます。
エンディングノートの最大の魅力は、「自分らしさ」を表現できることです。
写真や思い出の品の説明、人生で大切にしてきた価値観など、数字や事実だけでは伝わらない自分の人となりを残すことができます。
また、エンディングノートは一度書いて終わりではなく、人生の節目や考えが変わったときに更新していくものです。
日記のように定期的に書き足していくスタイルも良いでしょう。
市販のエンディングノートも多数ありますが、自分に合った項目だけを選んで、オリジナルのノートを作成するのもおすすめです。大切なのは「形式」ではなく「伝えたい思い」です。

持ち物の整理・処分で身軽な生活を
長年の生活で自然と増えていく持ち物。
これらを整理することは、残された家族の負担を減らすだけでなく、自分自身の生活も快適にしてくれます。
持ち物整理のステップ
まずは必要なものと不要なものを分ける基準を決めましょう。
ここが曖昧になってしまうとその後の作業にも支障が出る可能性があります。
次に部屋ごと、もしくはカテゴリーごとに整理を始めるようにしましょう。
思い出の品を処分する際は写真を撮ってから処分することで思い出として手元に残しておくことができます。
この際まだ使えるものは寄付や譲渡も検討してみると良いかもしれません。
デジタルデータの整理とアカウント管理
スマホが普及している現代人の資産は「モノ」だけではありません。
デジタル資産の整理も重要な終活の一部となっています。
デジタル資産の管理が重要な理由は2つあります。
1つ目は「アクセス権」の問題です。
本人が亡くなった後、家族がアカウントにアクセスできなければ、中に保存された大切な写真や情報が永久に失われてしまう可能性があります。
2つ目は「デジタル遺品」の問題です。SNSのアカウントがそのまま残っていると、誕生日通知などが届き続け、遺族の心理的負担になることもあります。
対策としては、主要なアカウントのリスト(サービス名、ID、パスワードのヒント)を作成し、信頼できる家族に保管場所を伝えておくことが重要です。
デジタル終活は比較的新しい概念ですが、デジタル社会が進展するにつれ、ますます重要性が高まる分野です。
定期的なバックアップと整理を心がけましょう。
具体的には下記のようなサービスのログイン情報をまとめておくと安心です。
SNSアカウント(Facebook、Twitter、Instagramなど)
メールアカウント
クラウドストレージ(Google Drive、iCloudなど)
ネットバンキングやオンライン証券のアカウント
電子マネーやポイントサービス
サブスクリプションサービス
不要な契約・サブスクの解約で負担を軽減
現代の生活では、様々な契約やサブスクリプションサービスが増えています。
これらを整理することも、終活の重要な一部です。
見直すべき契約やサービス
携帯電話やスマートフォンの契約
インターネット回線契約
固定電話契約
新聞や雑誌の定期購読
各種サブスクリプションサービス(音楽、動画、ソフトウェアなど)
各種会員権(スポーツクラブ、ゴルフ会員権など)
保険契約(生命保険、医療保険、損害保険など)
クレジットカード
これらの契約は、本人が亡くなった後も自動的に更新され続け、家族が気づかないうちに料金が引き落とされ続けるケースが少なくありません。
特にクレジットカードの自動引き落としや口座引き落としは注意が必要です。
整理の第一歩は「棚卸し」です。
現在どのようなサービスを利用しているのか、月々いくら支払っているのかを一覧表にまとめましょう。
その上で、本当に必要なサービスかどうかを見直し、不要なものは解約します。
また、残しておくサービスについては、解約方法や必要書類などの情報をまとめておくと、万が一の際に家族の負担が軽減されます。
保険については、ライフステージの変化に合わせた見直しが特に重要です。
子どもが独立した後も同じ保障内容が必要か、介護や医療のリスクに備えた保険に切り替えるべきかなど、専門家に相談しながら検討するとよいでしょう。

自分らしいお葬式・お墓の準備
葬儀やお墓に関する希望を事前に伝えておくことで、残された家族の負担を減らし、自分らしい最期を迎えることができます。
近年は葬儀の形も多様化しており、従来の宗教的な葬儀だけでなく、自分らしさを表現した「生前葬」や「お別れ会」という選択肢も増えています。
また、お墓についても、従来の墓石型だけでなく、樹木葬や海洋散骨、永代供養墓など、様々な選択肢があります。
大切なのは、自分の希望と家族の負担のバランスを考慮することです。
「自分はシンプルな葬儀でいい」と思っていても、残された家族が「もっとしっかりと送り出したかった」と後悔するケースもあります。
家族と対話しながら、双方が納得できる形を見つけることが理想的です。
また、事前に葬儀社や霊園に相談し、資料を集めておくことも有効です。
中には「生前契約」という形で、葬儀やお墓の内容と費用を事前に確定できるサービスもあります。
この際に遺影写真も撮影しておくと、いざというときに写真がなくて困るということがなくなるのでおすすめです。
生前の遺影撮影のメリットに関しては下記記事をご覧ください。
介護・医療方針の決定と家族への共有
人生の最終段階における医療や介護の希望を明確にし、家族と共有しておくことは、自分らしい最期を迎えるために重要です。
特に延命治療については、家族だけで判断するのは非常に難しい問題です。
「できる限りの治療をしてほしい」のか、「自然な形で最期を迎えたい」のか、自分の意思を明確に伝えておくことで、家族の精神的負担を軽減できます。
また、認知症などで意思表示ができなくなった場合に備えて、「任意後見契約」や「財産管理委任契約」などの制度を活用することも検討すべきです。
これにより、自分の意思を尊重した財産管理や身上監護が行われる可能性が高まります。
医療や介護の希望は、エンディングノートに記載するだけでなく、家族との対話を通じて共有することが重要です。
「もしもの時はこうしてほしい」という会話は難しいかもしれませんが、この対話こそが、お互いの理解を深め、後悔のない選択につながります。
大切な人への連絡リスト作成
万が一の時に連絡すべき人のリストを作成しておくことは、残された家族にとって大きな助けになります。
連絡リストには、名前、関係性、連絡先(電話番号、メールアドレスなど)、連絡する優先順位などを記載しておくとよいでしょう。
また、葬儀に招待すべき人と、訃報だけを伝えればよい人を分けて記載しておくと、家族の判断がしやすくなります。
特に遠方に住む親族や、普段家族が接点を持たない友人などは、連絡先がわからず、訃報を伝えられないケースも少なくありません。
「あの人にも知らせたかった」という後悔を防ぐためにも、連絡リストの作成は重要です。
連絡リストには下記のような人々を含めておくと安心です。
親族(同居していない家族、親戚など)
親しい友人
職場の同僚や上司
かかりつけ医
顧問弁護士や税理士などの専門家
所属しているコミュニティや団体の関係者
定期的に連絡を取っている取引先
自分史の作成
自分の人生を振り返り、記録として残す「自分史」の作成も、意義深い終活の一つです。
自分史は、家族に自分の人生を知ってもらうためだけでなく、自分自身が人生を振り返り、意味づけを行うための貴重な機会にもなります。
自分史を書く過程で、「思っていたより充実した人生だった」と気づき、自己肯定感が高まったと感じる方も大勢いらっしゃいます。
自分史の形式は自由なので、文章だけでなく、写真やイラスト、音声や動画などを組み合わせてもよいでしょう。
また、最近ではAIを活用した自分史作成サービスや、インタビュー形式で自分史を作成するサービスなども登場しています。
自分史は一度に完成させる必要はありません。思い出したエピソードを少しずつ書き留めていく方法もおすすめです。
また、家族と一緒に作成することで、新たな対話が生まれ、絆が深まることもあります。
株式会社NAMEでも自分史の作成をサポートさせて頂いております。
ご自宅に出向いてのインタビューやお電話でのご相談など、お客様に寄り添った自分史の作成をさせて頂いておりますので、どうやって作ったらいいのかお悩みの方は一度ご相談ください。

終活を成功させるためのポイント
1.一度にすべてを完成させようとしない
終活は一日で完了するものではありません。
優先順位をつけて、少しずつ進めていきましょう。
例えば、最初の1ヶ月は財産の把握、次の1ヶ月はエンディングノートの基本情報記入、というように区切って取り組むとよいでしょう。
2.家族とのコミュニケーションを大切にする
終活は一人で黙々と進めるものではありません。
特に医療や葬儀に関する希望は、家族と話し合いながら決めていくことが大切です。
「もしもの時の話」は避けたくなるものですが、オープンに話し合うことで、お互いの理解が深まります。
3.専門家のサポートを活用する
遺言書の作成や相続対策、保険の見直しなどは、専門家のアドバイスを受けることをおすすめします。
弁護士、税理士、ファイナンシャルプランナーなど、必要に応じて相談しましょう。
4.定期的に見直し、更新する
終活は一度完了して終わりではありません。
家族構成の変化、財産状況の変化、自分の考え方の変化に合わせて、定期的に内容を見直し、更新することが重要です。
特に遺言書やエンディングノートは、年に一度は見直す習慣をつけるとよいでしょう。
5.終活を「前向きな活動」として捉える
終活は「死の準備」ではなく、「より良く生きるための準備」です。
終活を通じて人生を整理することで、残りの人生をより充実させることができます。
終活を「重い義務」ではなく「自分と家族のための贈り物」と捉えて、前向きに取り組みましょう。
終活でよくある質問Q&A
ここでは終活をしている、もしくはしていた方からよく聞く質問をご紹介します。
終活は何歳から始めるべき?
終活に「早すぎる」ということはありません。
一般的には50代後半から60代にかけて始める方が多いですが、40代から準備を始める方も増えています。
特に基本的な財産管理や保険の見直しなどは、若いうちから取り組むことで、より多くの選択肢を持つことができます。
大切なのは年齢ではなく、「人生の終わりを意識し始めたとき」や「家族の将来について考え始めたとき」に、自分のペースで始めることです。
若いうちに始めれば、焦らず時間をかけて準備できるというメリットもあります。

エンディングノートと遺言書の違いは?
エンディングノートと遺言書は、目的も法的効力も異なるものです
遺言書
法的効力がある(法定の要件を満たせば)
主に財産分与に関する内容を記載
形式が法律で厳格に定められている
財産分与の指定は遺言書でしか法的に効力を持たない
エンディングノート
法的効力はない(あくまで参考情報)
財産情報だけでなく、葬儀の希望、医療の希望、メッセージなど幅広く記載できる
形式は自由
家族への情報提供や自分の希望伝達が主な目的
上記のような違いがありますが、理想的には両方を用意することをおすすめします。
法的に効力を持たせたい財産分与については遺言書で、それ以外の希望や情報についてはエンディングノートで伝えるという使い分けが効果的です。
特に注意したいのは、エンディングノートに財産分与の希望を書いても、法的効力はないという点です。
「このアクセサリーは娘に」といった希望も、遺言書に記載しなければ、法定相続分に従って分割されることになります。
終活をすると気持ちが暗くなる?
多くの人が終活を始める前に抱くこの不安は、実はほとんどの場合、杞憂に終わります。
終活に取り組んだ方の多くの方々から「気持ちが前向きになった」「今を大切に生きるようになった」という言葉を頂いております。
また、終活を通じて自分の人生を振り返ることで、感謝の気持ちや達成感を感じることができます。
それでも人によっては暗い気持ちになることもあるかと思います。
そんな時は「終活は家族への贈り物である」と考えてみたり、終活をされている方と経験や感情を共有すると終活への捉え方が変わるかと思います。
自分史は作成するべき?
自分史の作成は必須ではありませんが、以下のように多くのメリットがあります。
自分の人生を振り返り、意味づけができる
家族に自分の生き方や価値観を伝えられる
次世代に家族の歴史や教訓を残せる
記憶力が低下する前に、大切な思い出を記録できる
書く過程自体が自己理解や自己肯定感の向上につながる
自分史は必ずしも必要なものではありませんが、作成することで得られる心の整理や達成感は大きなものです。
写真やエピソードなど自身の人生を振り返りながら楽しく取り組んでみましょう。
後悔しない人生を送るために終活を始めよう!
終活は、人生の終わりを見据えた活動ではありますが、実は「今」をより良く生きるためのものです。
自分の意思を明確にし、心残りを減らすことで、より充実した毎日を過ごすことができます。家族や友人との絆を深め、安心して未来を迎えるために、ぜひ終活を始めてみてください。
株式会社NAMEでは出張撮影サービスの「いえい」と自分史作成サービス「STORY」で皆様の終活をサポートさせて頂いております。
出張撮影サービスの「いえい」では、ご自宅や思い出の場所など、カメラマンが指定された場所に出張し撮影を行ないますので、慣れ親しんだ環境で自然な表情を撮影することができます。
また、全国での撮影が可能となっており、実績多数のプロのカメラマンによってその人らしさを形に残せるためおすすめです。
自分史作成サービス「STORY」では、お客様への取材とヒアリングをもとにデザイナーがオリジナルでページのレイアウトを行ないますので、お客様一人一人にあった自分史を作成することができます。
オプションも豊富でプランも3種類から選んでいただけるので、自分に合ったプランをお選びください。



